
「歯列矯正を検討中だが、高額なイメージがある」「医院ごとに費用も大きく異なり、どのように金額が決まるのかイマイチ分からない」とお困りではありませんか?
実際、歯科矯正の費用は決して安いものとは言えず、大人でも子供でも治療費は数十万〜100万円以上に及ぶことが多くなります。
本記事では、歯科矯正の平均費用や内訳をわかりやすく解説し、保険適用の条件や費用負担を軽減する方法も紹介します。高額な矯正費用への不安を解消し、納得して治療計画を立てられるようになっていただければ幸いです。

25.12.26

「歯列矯正を検討中だが、高額なイメージがある」「医院ごとに費用も大きく異なり、どのように金額が決まるのかイマイチ分からない」とお困りではありませんか?
実際、歯科矯正の費用は決して安いものとは言えず、大人でも子供でも治療費は数十万〜100万円以上に及ぶことが多くなります。
本記事では、歯科矯正の平均費用や内訳をわかりやすく解説し、保険適用の条件や費用負担を軽減する方法も紹介します。高額な矯正費用への不安を解消し、納得して治療計画を立てられるようになっていただければ幸いです。

目次
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治療方法 |
部分矯正 |
全体矯正 |
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表側矯正 |
30万〜60万円程度 |
60万〜130万円程度 |
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裏側矯正 |
40万〜70万円程度 |
100万〜170万円程度 |
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ハーフリンガル矯正 |
- |
65万〜135万円程度 |
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マウスピース矯正 |
20万〜40万円程度 |
60万〜100万円程度 |
歯科矯正の平均費用は、ワイヤー矯正(表側・裏側・ハーフリンガル)が30万円〜170万円、マウスピース矯正が20万円〜100万円が相場です。
金額を左右する要素として、治療方法(装置の違い)はもちろんですが、一番影響を与えるのが治療範囲(部分矯正 or 全体矯正)です。なお、値段の安さから部分矯正に魅力を感じる方は多いと思いますが、必ずしもご自身の歯並びに適用できるわけではありません。
部分矯正は前歯の見た目改善を主目的とした治療であり、「軽度の出っ歯やすきっ歯を治したい」といったケースに向いています。しかし、前歯の乱れの原因が全体の噛み合わせによるものの場合、部分矯正では根本的な解決には至らないため、全体矯正が推奨・適用されることもあります。
見た目の改善(審美治療)を目的とした一般的な歯科矯正の場合、公的医療保険は適用されません。
歯科矯正において、保険適用が可能なケースは下記の3つです。
①「厚生労働大臣が定める先天性の疾患(唇顎口蓋裂など66疾患)」に起因する咬合異常の場合
②「顎変形症(先天的な顎骨格の問題)」に該当し、外科手術を伴う矯正治療が必要な場合
③「萌出不全(永久歯が3本以上生えてこない)」に該当し、外科手術を伴う矯正治療が必要な場合
これらはいずれも“生まれつき抱えた問題”に対する「機能改善」を主目的とした治療であり、一般的な歯列矯正を受ける方々は、これらの条件には当てはまりません。したがって、基本的に矯正費用は自己負担(自由診療)となるのが実情です。
参考:矯正歯科治療が保険診療の適用になる場合とは | 公益社団法人 日本矯正歯科学会
歯科矯正にかかる費用は分割払いが可能です。多くの歯科医院では「デンタルローン」や「クレジットカード分割払い」、「院内分割」など分割による支払い方法を用意しています。
1つ目の「デンタルローン」は、医療専用ローンのことで、一般的なローンよりも低金利(年利2.5%〜8.8%程度)で利用できるのが特徴です。返済期間も長めに設定できるため、月々の支払額を数千円程度に抑えることもできます。
2つ目の「クレジットカード分割払い」は、クレカの分割機能を使った支払い方法です。デンタルローンよりも手数料が高く、総額費用も増える傾向にありますが、「○○ポイントに還元したい」といった場合に選択肢の1つになります。
3つ目の「院内分割」は、歯科医院独自の分割制度のことです。全ての医院が院内分割を提供しているわけではありませんが、提供している場合は無利子で分割払いができることが一般的です。ただし、支払回数は比較的少なく、ある程度はまとまったお金が必要になる場合がある点には注意しましょう。
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治療方法 |
平均費用 |
主な特徴 |
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表側矯正 |
部分矯正:30万〜60万円程度 全体矯正:60万〜130万円程度 |
適応症例は幅広いが、装置が目立つ |
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裏側矯正 |
部分矯正:40万〜70万円程度 全体矯正:100万〜170万円程度 |
適応症例は幅広いが、非常に高額 |
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ハーフリンガル矯正 |
全体矯正:65万〜135万円程度 ※部分矯正はありません |
表側と裏側のいいとこどりだが、高額 |
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マウスピース矯正 |
部分矯正:20万〜40万円程度 全体矯正:60万〜100万円程度 |
適応症例は限定的だが、目立たず安い |
治療方法(装置の種類)によって治療費の目安は大きく異なります。ここでは下記4種類の治療方法について、平均費用や特徴、メリット・デメリットを解説します。

表側矯正の平均費用は、部分矯正で約30万〜60万円、全体矯正で約60万〜130万円です。
表側矯正は、歯の表面にブラケットとワイヤーを装着する最も一般的な矯正方法のことで、数多くの症例実績があるため安定した治療効果が期待できます。
メリットは適応症例が幅広く、どんな歯並びにもほぼ対応できる点です。またワイヤー矯正の中では一番リーズナブルで、費用と効果のバランスがとれた標準的な選択肢と言えます。
一方、デメリットは装置が非常に目立つ点です。また装置の構造も複雑なため虫歯になりやすく、その予防のために食事制限が必要になることもあります。なお、見た目については審美ブラケットなど目立ちにくくする工夫も可能ですが、いずれも追加費用となる点は注意しましょう。

裏側矯正の平均費用は、部分矯正で約40万〜70万円、全体矯正で約100万〜170万円です。
裏側矯正(舌側矯正)は、歯の裏にブラケットとワイヤーを装着する方法です。装置が歯の裏に隠れるため、大きく口を開けない限りは装置が見えることはなく、非常に審美性に優れた治療方法と言えます。
ただし、装置はオーダーメイド製となり、技術的難易度も高いため、非常に高額かつ対応している医院も限られるところが難点となります。
特に装置自体の技工料が高く、加えて診断料や調整料もかさむため、様々な医院の症例を見る限りでは、総額で120〜160万円前後になる例が多いようです。

ハーフリンガル矯正の平均費用は、約65万〜135万円です。
ハーフリンガル矯正は、一般的に上の歯を裏側矯正、下の歯を表側矯正で治療する方法のことです。こうすることで一定の審美性を担保しつつ、費用をも抑えることができる、表側と裏側のいいとこどりな点がメリットと言えます。
デメリットとしては上下で装置が異なるため調整がやや複雑になること、下顎は表側装置であるため“完全に見えない”わけではないことが挙げられます。また費用も表側だけの場合よりは高額であり、表側矯正の1.2〜1.5倍程度は見ておく必要があります。
なお、ハーフリンガル矯正は上下の歯を対象とした全体矯正に限った治療法であり、ワイヤー矯正の部分矯正は「表側矯正」と「裏側矯正」の二択になります。

マウスピース矯正の平均費用は、部分矯正で約20万〜40万円、全体矯正で約60万〜100万円です。
マウスピース矯正は、透明なマウスピース型の装置を歯にはめて歯列を動かす治療方法です。適応症例は軽度〜中等度を中心としていますが、医院によっては重度にも対応したマウスピース矯正装置を取り扱っているケースもあります。
最大のメリットは装置がほとんど目立たない点はもちろん、取り外し可能であるため食事や歯磨きの際は衛生面も良好かつ、金属アレルギーの心配もありません。また装置による痛みや口内炎が起きにくく、装着感が快適だと感じる患者さんも多いようです。
一方、デメリットは患者自身が装着時間を自己管理する必要があることです。一般的に1日20時間以上装着が必要であり、装着忘れが頻繁だと治療期間が伸びて費用がかさむ恐れがあります。

矯正治療は装置代だけでなく、様々な費用項目があります。具体的には、治療全体を通して下記のような費用がかかります。
矯正に入る前に、カウンセリングや精密検査に費用が発生します。
初回無料カウンセリングを提供する医院も多いですが、有料の場合は5,000円程度。一方、検査料(レントゲン撮影、歯型採取、写真撮影、噛み合わせ分析など)や診断料は有料であることが一般的で、相場は2万円〜6万円程度です。
なお、料金体系は医院によって異なり、治療における諸費用を総額に含めた「定額制(トータルフィー制)」を採用している場合と、別途請求(処置別払い)の場合があります。一概には言えませんが、費用面では、長期治療の場合は定額制、短期治療の場合は処置別払いの方が有利と言われています。
実際に歯を動かす期間には、初期費用として装置代、ランニングコストとして調整料がかかります。
装置代は矯正装置そのものの費用で、治療費の大半を占めます。装置代は先述のように、ワイヤー矯正であれば30万〜170万円程度、マウスピース矯正であれば20万〜100万円程度が目安です。
この装置代に加え、定期通院の際に費用がかかります。具体的には月に1回程度のワイヤーの交換・調節やゴム掛けの指示、装置のチェックなどを行う際にかかる費用です。調整料の相場は1回あたり5,000〜8,000円程度で、仮に2年間(月1回ペース)通院すると合計で12万〜20万円前後になります。
このように長期治療で通院回数が多いほどランニングコストがかさみます。したがって、全体矯正による長期治療が予想されるような場合は、定額制(トータルフィー制)の医院の方がコストを抑えやすくなります。
歯を動かす「動的治療」が終わった後には、動かした歯を安定させるための「保定期間」が控えています。この際に保定装置であるリテーナー代、そしてランニングコストとして観察料がかかります。
リテーナーは金属プレート型のものから、マウスピース型のものまで様々ありますが、一般的には3万〜8万円が相場です。ただし、医院によっては治療費にリテーナー代を含めているケースもあります。
ランニングコストである観察料については、保定期間の長さに依存します。一般的に保定期間は1〜3年、通院頻度は数ヶ月〜半年に1度のペースで経過観察が必要になります。(保定期間は医師の方針で異なり、生涯にわたって行うべきと考える医師もいます)
観察料は1回数千円程度の場合が多いですが、リテーナーの種類によっても費用は前後します。例えば、固定式のリンガルリテーナーを使用した場合、保定終了時にそれを外す処置や、接着が取れた際の再接着に5,000〜1万円程度の費用が発生するケースもあることを覚えておきましょう。
月々3,000円〜
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小児矯正は乳歯と永久歯が混在する子供の時期に行う矯正治療で、将来の歯並びや顎の成長を適切にコントロールする目的で行われます。
治療は大きく分けて「1期治療」と「2期治療」に分類され、総額費用は概ね20万〜120万円とされています。
「1期治療」は歯の生え替わり時期(小学校低〜中学年)に行う治療で、専用の装置を用いて顎の拡大や骨格の成長誘導、前歯の改善を図ります。1期治療の費用は比較的低額で、症例次第では20万〜30万円台に収まるケースもあります。
一方、「2期治療」は永久歯が生え揃った後(中学生以降〜成人)に、必要に応じて行う本格矯正のことです。装置も成人と同様であり、追加で数十万〜100万円前後の費用がかかります。ただし、1期治療できれいな歯並びの土台を整えておくと、2期治療が簡略化され総額費用を抑えられることもあります。
小児矯正の費用負担を考える際は、1期・2期のトータルで見積もりを出してもらい、成長に合わせた長期的な計画を立てることが重要です。また自治体によっては医療費助成の対象になるケース(顎変形症の育成医療など)もありますので、該当しそうな場合は専門医に相談してみましょう。

高額になりがちな矯正費用ですが、工夫次第で経済的負担を軽減することも可能です。ここでは費用負担を抑えるために利用できる代表的な方法を紹介します。
矯正費用を一度に全額支払うのが難しい場合、デンタルローン等の分割払いが有効です。
前述のとおり、多くの歯科医院では分割払いに対応しており、医療専用のデンタルローンでは数十万円〜数百万円の矯正費用を最長5〜7年程度で分割返済可能。その他にはクレカの分割払いやリボ払い、一部のクリニックでは院内分割として無利息または低利息での分割プランを提供している場合もあります。
いずれにしても分割払いを利用する際は、金利や手数料を含めた総支払額を確認し、無理のない返済計画を立てることが大切です。なお、分割払いは費用を先延ばしにできるものの、最終的な支払総額は増える点には注意しましょう。
矯正歯科によっては独自の割引制度を設けているところがあり、その代表例が学生割引と家族割引です。
学生割引は、中高生や大学生など在学中の患者を対象に治療費を減額してくれる制度です。制度内容は医院ごとに異なるものの、「学生証の提示で装置代から5万円引きになる」といった例があります。特に大学生など「社会人になる前に少しでも安く治療したい」と考えている方は要検討です。
一方、家族割引は家族と一緒に治療を受ける、あるいは既に治療を受けている家族がいる場合に割引になる制度です。こちらも割引率は医院で異なりますが、「治療費を5%オフ」といった例があります。書類提出や事前申告が必要なこともありますが、家族で矯正を検討している場合は見逃せない制度です。
モニター制度を利用できる場合、矯正治療を通常より大幅に安く受けられるチャンスがあります。
モニター割引とは、治療前後の写真や体験談を提供する代わりに、治療費が割引または無料になる制度です。美容医療の分野では「施術モニターで料金50〜90%オフ」といった例も珍しくなく、歯科矯正でも症例モニターを募集している医院があります。
モニター募集の条件としては、治療経過やビフォーアフターの写真を院内資料やウェブサイト・SNS等で公開する許可を与えること、アンケートやインタビューに協力することなどが挙げられます。中には顔は写さず口元の写真のみ公開する条件で割引を受けられる場合もあります。
メリットは言うまでもなく費用が大幅に軽減される点ですが、プライバシーを気にする人や治療経過を公開することに抵抗がある人には不向きです。また募集人数や対象症例(軽度のすきっ歯のみ等)が限定されているため誰でもなれるわけではない点にも注意が必要です。
医療費控除は、1年間(1月〜12月)に支払った医療費(自己負担分)が一定額を超えた場合、確定申告をすることで所得から控除が受けられる制度です。(会社員の方も確定申告が必要です)
具体的には、1年間の医療費合計が10万円超(所得200万円未満の場合は所得の5%超)であれば、その超えた分が医療費控除の対象となります。矯正治療費は高額なため、多くの方が基準を満たすはずです。
ただし、前提条件として“その矯正が「治療目的」である”必要があります。国税庁のサイトでも「咀嚼機能の改善など治療目的の歯科矯正費用は医療費控除の対象」と明示しており、見た目改善を目的とする矯正矯正は対象外とされています。
なお、最終的な可否は国税庁の判断になりますが、子供の不正咬合を改善する矯正や、大人でも噛み合わせ改善など医学的に必要性が認められる矯正であれば、控除対象として認められる傾向にあるようです。

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