部分矯正ができない例は？歯科医師からできないと言われた時の代替案

部分矯正は、主に前歯に関する軽度の不正咬合に限定した治療法であり、全ての歯並びの悩みに対応できるわけではありません。

ここでは部分矯正が難しいとされる代表的な例について紹介します。それぞれ、なぜ部分矯正では対応できないのか理解しておきましょう。

• 重度の出っ歯・叢生
• 重度の開咬・過蓋咬合
• 骨格性の不正咬合
• 虫歯や歯周病がある場合
• インプラントが矯正に干渉する場合

重度の出っ歯・叢生

出典：Figure 1.(c), Figure 2.(d) - PMC

前歯が大きく前に突出した「重度の出っ歯（上顎前突）」や、歯が不規則に重なり合ってガタガタに生えている「重度の叢生（そうせい）」では、部分矯正では十分な改善が見込めません。

主な理由は、重度の症例では歯並びを整えるためのスペースが大幅に不足していることが多く、抜歯や奥歯の移動が必要になることから、部分矯正では対応できないのがほとんどです。

仮にこういった重度症例に対し、部分矯正で前歯だけ部分的に動かしても根本的な原因（顎の大きさや歯列幅の不足等）は解決できず、治療後も歯並びが元に戻る「後戻り」のリスクが高まります。

ゆえに部分矯正ではなく、噛み合わせの改善も考慮した全体矯正、あるいは骨格性の不正咬合（後述）の場合は外科手術を伴う矯正治療の検討が求められます。

重度の開咬・過蓋咬合

出典：Figure 7. - PMC

奥歯を噛みしめても前歯部分に大きな隙間ができてしまう「開咬」、逆に噛み合わせが深すぎて下の前歯が見えない状態の「過蓋咬合」も、部分矯正では対応が難しい症例です。

こちらに関しても、部分矯正で前歯のみを動かしても、上下の歯の噛み合わせを改善することはできないため根本的な解決には至りません。このようなケースでは噛み合わせ全体を考慮した包括的な治療計画が必要となるため、全体矯正が選択されることが基本です。

骨格性の不正咬合

出典：Figure 2. - PMC

顎骨格そのものに問題がある「骨格性の不正咬合」は、部分矯正はもちろん、一般的な全体矯正でも歯列矯正のみでは治療が難しい典型例です。

これは不正咬合の原因が歯そのものではなく、顎の位置・大きさに起因しているため、歯の移動だけでは改善できません。このような骨格に起因する不正咬合の改善には、外科手術を組み合わせた「外科的矯正治療」が必要になります。

なお、骨格性の不正咬合は「厚生労働省大臣が定める疾患」に該当する可能性があり、医師による診断で「顎変形症」と認定されれば、手術費をはじめ保険治療が可能になります。

虫歯や歯周病がある場合

矯正治療は歯や歯ぐきが健康な状態で行うことが大原則です。そのため、虫歯や歯周病などの治療が済んでいない場合は、部分矯正に取りかかる前にまずそちらの治療が必要になります。

炎症がある状態では十分な効果が得られなかったり、矯正によって症状が悪化したり、最悪の場合は虫歯や歯周病が進行して歯を失う可能性すらあります。

したがって、虫歯や歯周病が見つかった場合は先に必要な治療を完了し、健康な状態で部分矯正に臨むことが大切です。矯正治療前には必ず歯科検診を受け、問題があれば事前に解決しておきましょう。

インプラントが矯正に干渉する場合

既に口の中にインプラントが入っている場合、矯正治療の妨げになることがあります。

インプラントは顎の骨に金属製のボルト等で結合されており、矯正の対象範囲にインプラントがあると、周りの歯を動かすことができなくなります。ただし、ケースによってはインプラントを固定源として逆に活用し、残りの歯を動かす工夫ができる場合もあります。

いずれにせよ、既存のインプラントがある方は矯正治療の前に担当医と十分に相談し、適切な治療計画を立てる必要があります。

部分矯正に向いているのは、主に軽度〜中等度の歯並びの乱れに限られます。

典型的なケースとしては、噛み合わせや顎の骨格に大きな問題がなく、前歯の見た目のズレだけを整えたい場合です。具体的には、軽度の出っ歯やすきっ歯、歯並びのズレ等が挙げられます。

治療対象となる範囲は「スマイルライン」と呼ばれる、笑った時に見える上下の前歯（犬歯から犬歯までの計12本程度）が主な対象となります。前提条件をクリアしつつ、直したい部分が対象範囲にある場合は、部分矯正は有力な選択肢です。

ただし、繰り返しになりますが、部分矯正はあくまで「美容目的の治療」の位置付けであり、噛み合わせの改善といった「機能改善目的の治療ではない」と理解しておくことが重要です。したがって、不正咬合の原因が全体の歯並びにあるのであれば、根本的な改善に繋がる全体矯正が有力な選択肢になります。

もし歯科医師から「部分矯正はできない」と診断されたとしても、それは「あなたの歯並びは治せない」という意味では決してありません。前述のとおり「あなたの歯並びの根本原因を解決するには、部分矯正という手段では不十分であり、医学的に推奨できない」という医者としての診断です。

とはいえ、部分矯正ができないケースでも他の方法で治療可能なことは多いです。ここからは、歯科医師に部分矯正を断られた場合に検討できる主な代替案を解説します。

• 全体矯正を受ける
• 外科的矯正を受ける
• セカンドオピニオンを求める

全体矯正を受ける

部分矯正が難しいと言われたら、まず検討すべきは全体矯正です。部分矯正では対応できなかったケースでも、全体矯正であれば対応できることが多々あります。

全体矯正は前歯だけでなく奥歯も含めて歯列全体の位置関係を修正できるため、重度の症例にも柔軟に対処できます。一方、全体矯正は部分矯正に比べて費用や治療期間の負担は大きくなります。

一般的に全体矯正は部分矯正の2〜3倍の費用がかかり、治療期間も1〜3年程度と長期になります。しかし歯並び・噛み合わせを包括的に改善できるメリットは大きく、長期的に見ても安定性も高い傾向にあります。

したがって、担当医から全体矯正を勧められた場合、費用や期間だけで敬遠せず、得られる効果とリスクを総合的に考えて判断しましょう。どうしても費用面が心配な場合は、デンタルローンや分割払いなど支払い方法についても相談すると安心です。

外科的矯正を受ける

噛み合わせや歯並びの乱れの原因が顎の骨格そのものにある場合には、外科的矯正（顎骨の手術を併用する矯正治療）が必要になることがあります。

前述のとおり、適用となるのは生まれつき持った骨格性の不正咬合です。具体的には「重度の骨格性開咬」 や「重度の過蓋咬合」、「重度の骨格性II級（骨格性の出っ歯や受け口）」 など、問題の根本が歯ではなく「骨格」そのものにある場合です。

一般的な歯列矯正が「歯」を動かして骨のズレを隠す治療であるのに対し、外科的矯正は「骨」そのものの位置を手術によって修正します。これにより「口唇閉鎖不全」といった骨格に起因する問題も劇的に改善することが期待できます。

なお、これは美容整形とは異なり、機能改善（咬合）を目的とした医学的治療であり、「顎変形症」という特定の診断がつけば健康保険が適用される場合があります。

セカンドオピニオンを求める

現在の歯科医師からの「部分矯正はできない」という診断にどうしても納得できない場合、あるいは提示された全体矯正や外科的矯正のプランに納得がいかない場合、別の矯正歯科専門医の意見を聞く「セカンドオピニオン」を求めると良いでしょう。

セカンドオピニオンとは、「担当医から提示された診断や治療方針に対して、他の判断や選択肢がないか、違う医療機関の歯科医師に『第2の』意見を聞くこと」です。

なぜ歯列矯正においてセカンドオピニオンが重要とされるかというと、矯正治療は専門性の高い分野であり、治療方針や技術、最終的なゴール設定が「歯科医師により差がある」と考えられるためです。

なお、セカンドオピニオンを求める際は、現在の主治医から紹介状やレントゲン写真、歯型などの資料を提供してもらい、それを持って相談に行くのが正式な手順となります。

参考：本会の矯正歯科治療に関する考え方｜公益社団法人日本臨床矯正歯科医会

「部分矯正ができない」と言われた場合、全体矯正への切り替えを検討する必要があります。その際に特に気になるであろう治療費については、上記表のとおり60〜170万円＋その他費用が目安になります。

料金体系は医院によって様々で、装置代に調整料などの追加費用が都度かかる「処置別払い制度」と、調整料込みのパッケージ料金になっている「トータルフィー制度（定額制）」があります。なお、全体矯正の場合は治療期間が長期化しやすいため、長い目で見ると後者の方が費用負担は少なくなる傾向です。

いずれにしても費用の内訳や支払い方法については事前によく確認し、納得した上で治療を開始することが大切です。多くの矯正歯科では無料相談を行っていますので、費用について不明な点は遠慮せず質問してみましょう。

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